地域分散とは何か
投資における地域分散とは、資産を複数の国や地域に分けて投資することです。
国内だけでなく、海外の株式や債券、不動産などに分散させます。
目的はリスクを減らし、安定したリターンを得ることです。
一つの国だけに投資すると、その国の景気や政策に影響されやすくなります。
地域分散はそのリスクを抑える効果があります。
なぜ地域分散が必要なのか
経済は国ごとに異なるサイクルで動きます。
ある国が景気後退でも、別の国は好景気ということがあります。
一つの国に集中すると、景気悪化で資産が大きく減る可能性があります。
たとえば日本株だけに投資していると、日本経済が停滞したときに大きな打撃を受けます。
しかし米国株や新興国株も組み合わせれば、一部が下がっても他の地域が支えになります。
日本市場に依存するリスク
多くの日本人投資家は国内資産に偏りがちです。
これを「ホームバイアス」と呼びます。
日本円の預金、日本株、国内債券に集中してしまいます。
日本は少子高齢化が進んでいます。
経済成長率も過去に比べて低下しています。
もし国内資産だけに依存すると、将来の資産形成に不利になる可能性があります。
米国市場の強みと注意点
米国は世界最大の経済規模を持ちます。
アップルやマイクロソフトなど、世界を代表する企業が集まります。
S&P500指数は長期的に高いリターンを出してきました。
しかし米国株にもリスクがあります。
ドル高やドル安の影響を受けやすく、ボラティリティも高い傾向にあります。
また、金利政策やインフレの影響も大きくなります。
新興国市場の魅力とリスク
新興国は成長率が高いのが特徴です。
人口増加や都市化の進展で需要が拡大します。
インドやベトナム、インドネシアなどは注目されています。
一方で政治リスクや通貨リスクは大きいと言えます。
政策が不安定だったり、急激な資本流出が起こることも。
ハイリスク・ハイリターンという性質があります。
欧州市場の役割
欧州は製造業や金融で世界的な地位を持っています。
ドイツは製造業の強国であり、自動車や機械で世界に影響力があります。
スイスやフランスの企業も国際的に強い競争力を持っています。
しかしEUは統合経済であり、政策や財政の問題を抱えやすい地域。
ギリシャ危機や英国のEU離脱など、突発的なリスクも発生しました。
為替リスクへの対応
海外資産に投資すると、為替変動の影響を受けます。
ドルやユーロ、人民元の動きで資産価値が上下します。
為替ヘッジを利用する方法もありますが、コストがかかるので杉山はおすすめしておりません。
長期投資では為替リスクもリターンの一部と考える人もいます。
地域分散の実践方法
個人投資家にとって地域分散を実現する方法は主に3つあります。
- 海外ETFを利用する
米国市場に上場しているETFを通じて世界中に投資できます。 - 投資信託を利用する
全世界株式インデックスファンドを買うと、自動的に地域分散が可能です。 - 個別株や債券を組み合わせる
先進国や新興国の株や債券を自分で組み合わせる方法です。
初心者には投資信託やETFが簡単で効率的です。
地域分散のメリット
地域分散には次のメリットがあります。
- 景気サイクルの違いを利用できる
- 為替や政策リスクを分散できる
- 一部の地域が不調でも全体の安定性が保てる
特定の国に依存せず、安定した資産形成を目指せます。
地域分散のデメリット
もちろんデメリットもあります。
- 為替の影響を受ける
- 投資対象が多く管理が複雑になる
- 成長性の高い国に資金を集中できない
分散しすぎるとリターンが薄まる可能性もあります。
杉山の場合
最初に選んだのはSPYDやHDVなど、年利4％前後の米国高配当ETFでした。
しかし投資を始めて間もなく株価が大きく下落、含み損が拡大。
焦らずにチャンスと捉え（というか他に選択肢ないし）下がった日経高配当株を購入。
その後は株価回復と円安で最高値更新＆含み益が積み上がっております！
地域分散は長期投資の基本戦略
地域分散は短期的に成果を出すものではありません。
長期投資でこそ効果を発揮します。
20年、30年と続けることで安定的な資産形成が可能になります。
まとめ
地域分散は投資における重要なリスク管理の手段です。
国内だけでなく海外にも目を向けることで、資産を守り、育てることができます。
米国や欧州、新興国など複数地域に投資することで安定性が高まります。
為替リスクや複雑さもありますが、それを上回るメリットがあります。
杉山自身の経験からも、地域分散は投資家に安心感を与えてくれる戦略だと感じます。
地域もアセットクラスもセクターも分散して、盤石なポートフォリオを築くようにしましょう。
